シャープ、ソニー、日本マクドナルド、パイオニア、富士通、ルネサス、NEC、パナソニック、東芝、ワールド、ゲーム業界・・・これまで日本経済を支えてきた名だたる大企業が、ここ何年かの間に急激に経営危機に陥った例は枚挙にいとまがありません。
そしてここにきてまた、新たな大企業の財務悪化が取り沙汰されました――サントリーです。
【参照】サントリーの危機 急速に財務健全性が低下、巨額のれん代償却…「普通の会社」化か /Business Journal
記事によると、サントリーは米ビーム社を買収して以降、急激に財務内容の健全性が低下してきたという――つまり業績が悪くなったというわけではなく、2014年のビーム社買収に要した約1兆6500億円という巨額買収のツケが、財務を圧迫していると伝えています。
14年12月期の自己資本比率は13年期の32.3％から19.4％に下がり、20％を割り込んだ。ROE（株主資本利益率）は30.7％から4.7％へ急落。ビームの大型買収で、ピカピカだったバランスシートは一変した。
サントリーのホロスコープを検証
今回のサントリーの例もそうですが、先日大問題になった東芝なども同じようなケースであり、無理な企業買収が企業を危うい方向に導く要因になることがあります。そういえばソフトバンクが約1兆8000億円を投じた米スプリント社買収も、その後芳しくないとか。
そうした経営判断の見誤りがその後の経営悪化を招いた時、結果として「見通しが甘かった」「そもそも無謀な買収だった」「経営者の資質が・・・」などと結論付けるのは、よくあることです。
ただ後からの原因分析はできて当然のこと、でもそればかりに言及していたのでは、以後の攻めの経営に二の足を踏むことになり、逆にチャンスを逃すかもしれないのです。
個人的にはそうした事後分析よりも、“なぜその時に判断を誤ってしまったか”の方が気になってしまう――つまりタイミングを計り間違えていなかったか、避けることは出来なかったのか、という。
――そこでホロスコープを分析してみるわけです。
サントリーHD：設立ホロスコープ
サントリーは2009年に組織変更し持株会社制に移行していますが、その設立ホロスコープを見ると、水瓶座に5つも天体が集まっているので、この会社は革新的で他とは違う独自路線を目指し、またメディア戦略も巧みに使うということが言えます。
またその水瓶座には火星・木星の合があるためノリも良く、そこにノードもありますから、どちらかというと男性をターゲットにした商品開発をするといいのではないかという気がします。
無謀な買収ではなかったか
問題のビーム社買収時のトランジットです。
サントリーHD：ビーム社買収時のトランジット
これを見る限り、やはり冷静で賢明な判断・分析が出来ないようなタイミングだったと言えそうです――なぜならカーディナル・グランドクロスであり、そして土星・海王星が太陽と月を直撃しており、これ以上なく異常で、かつ危ういタイミングでした。
つまりこういうタイミングでの無理な買収は、概してポジティブな結果を生み出さない、と言えると思います。組織として冷静な判断力が欠如している時期なわけですから、決してオススメは出来ない。
というわけで今後のサントリーの持ち直しに期待したいと思います。
同じようなことは、新規オープンや事業拡張や移転・新築などにも言えることです。
会社として、あるいは経営者として充分冷静に分析・判断したつもりであっても、どういうトランジットの影響を受けているかは、占星術の熟達者でない限り本人たちには分からないことですし、またハードな影響を受けている時こそ、強引で一人よがりな判断をしてしまいがちなのです。
すなわち運というのはそういうものであり、もし本人がわかっていれば、会社が危機に陥ったりする確率は格段に減るはずです――でもそれが出来ないのが人間ということ。
大企業の危機は山羊座冥王星
以前にも書きましたが、この何年かの間にこうした大企業を危機が直撃するのは「山羊座冥王星」の影響だと思ってます。
冥王星は2008年に山羊座に入って以降、行ったり来たりを繰り返しながらじわりじわりと進行し、現在山羊座の13度辺りにあります。冥王星が次の水瓶座に移るのは2024年ごろですが、それまでの間、山羊座の意味する「組織」は、良くも悪くも過剰なエネルギーを受け、これまでになかった対応を迫られることになります。
そして、このうような状況にうまくアジャストできなかった企業は、困難にあえぐことになるわけです。
もちろんこれは日本だけの傾向ではなく、おとなり韓国のSamsungをはじめとする財閥系企業も怪しい雰囲気だし、アメリカでもフェデックス、AMD、ヒューレット・パッカード、フォード、ゼネラル・モーターズ、シアーズ、ペプシコ、ダウ・ケミカル、アルコア、キャタピラーなど名だたる大企業がリストラを行なっており、世界的な傾向であることは言うまでもありません。
ではまた。
